民族とは何か

  岡部一明(1989年)

 マルクス主義国家論を含めて多くの国家論では、なぜ国家が民族国家であったのかの分析がほとんどとない。それは支配と権力の機構としての国家については多くを語るが、それだけであれば別に普遍的な世界国家の分析であっても一向にかまわないはずである。特にマルクス主義においては、ブルジョアジーは世界的な存在であり、市場は必然的に世界市場となるのだから世界国家こそが論理的必然であり、民族国家の出現はますます謎となってしまう。私たちのもった国家はなぜ民族国家だったのか、それが問われねばならない。山口圭介は、この辺の問題についてマルクス主義者の議論を次のようにまとめている。

 「梅本克己は「資本主義社会は民族国家としてしか成立しなかった、何故なのかという問題を私たちはまだ解決していない」と問い、田口富久治は「この論点は、マルクス主義国家論の、マルクス、エンゲルスによっても、レーニンによっても理論整合的に解かれることのなかった難問中の難問である」と言う。そして田口は解決の糸口は商品の使用価値の側面にあるのではないかと言い、梅本は佐藤昇とともにそれを、資本の内在論理にではなく、経済外的制約ないし資本主義発生の歴史的条件に求めるべきだと示唆している。三人の問題提起は妥当であり、解決への提言も、それぞれ一理あると言えるが、いずれも単なる示唆以上に出ていない。」1)

民族の形成

 近代国家が基礎にしようとした民族とは何であろうか。どのように形成されたのか。それについてある程度妥当な解答を与えたのが、カール・ドイッチェの「相対的断絶」「コミュニケーション」の概念だと思われる。つまり、民族は、一定地域における「相対的に他から断絶した」人間のコミュニケーション活動によって形成され、ある地域に比較的人的交流が進んだコミュニケーション圏があれば、そこで文化の一体化が進み、域内婚姻の蓄積も経て身体的にも同一的な人種的特徴が生まれる。そのコミュニケーション圏が地理的経済的条件などで他から充分隔絶していれば、そこに他から明確に区別されるところの「民族」が生成される、という理論だ2)。

 ドイッチェによれば、共通のコミュニケーション域の基底にあるのは、共通の経済圏である。
 「社会は、多くの視点で分業を含んでいる。したがってそれは、相対的不連続にとりまかれている。これら不連続の境界内では分業は比較的活発であり、多くのモノやサービスがこれに関わっている。その境界外では分業は比較的低調で、より少ない数量とより少ない品目を扱っているに過ぎない。」「幾つかの商品は、一つの社会から別の社会へと遠距離を運ばれる。石器時代のヒスイや二〇世紀前半の綿花やゴムがそうである。しかし、限られた特別の物品の交換だけでは社会は生まれない。多くのモノとサービスの組み合わせ、その交換があってはじめて社会が形成される。この意味で社会は、活発な分業によって結合され、他の社会からは活発さの明らかな落差によって区別されている人間の集団である。」

 「相対的断絶」にとりかこまれた一体的経済社会は、緊密なコミュニケーション圏をつくり、文化的共通性をもった人間集団をつくっていく。文化的共通性が生まれれば、域内の交流はさらに拡大し、共通性は一層強まる。つまり「人間にとって同じ文化内でコミュニケートする方が、境界を越えて行うよりも通常、より容易である。共通の文化がこのようにコミュニケーションを促進していく中で、共通のコミュニティーが形成される」。例えば、実生活上の緊密なコミュニケーションの中から言語の共通性が生み出されるが、言語の共通性は域内コミュニケーションをさらに活発化させる。

 ドイッチェの「コミュニケーション」概念は経済的過程を含む広範囲な現実生活上の相互交流を指しており、これが民族の形成を語る上で有効性を発揮している。彼によれば「文化やコミュニケーションは、例えば新聞の日曜版文化欄が通常のニュース報道から分裂しているように生活の他の部分から切れているものではない。あらゆる段階において、我々は、社会的コミュニケーションが実生活の目的と手段に不可分に結びついているのを見いだす。人々の価値観、そのチームワークの形態、雇用と昇進、婚姻と遺産、買い手と売り手の嗜好、経済的な安心感と不安、要するに、個人の安寧と幸福に影響するあらゆる心理的・政治的・社会的・経済的諸関係に結び付いている」のである。

 経済活動を中心として人間のコミュニケーション活動に「相対的断絶」をもたらすのは主に地形的自然的な障壁である。例えば山岳地帯、海洋の存在などだ。逆に、交易網の基盤としての河川や内海の存在、同一の生産様式を可能にする地形・土壌・気候の同一性などは域内コミュニケーションを活発化させる。ただ、何が障壁となり何が交流促進要因になるかについては、人間の側の「テクノロジーや社会組織のあり方によって異なる。…例えば海洋が障壁として機能するか便利な交通路になるかは航海技術やその時の社会の資源的力量にもよる」。例えば地中海が、時代によって沿岸諸国を隔絶させるものになったり、ローマ帝国のような一体的世界を築き上げる基盤になったりすることを言いたいのであろう。

 民族がコミュニケーションの片寄りを基礎に生まれるという命題は、コミュニケーションが民族を越えて普遍化すれば、次第に民族も消滅していくかもしれないということを示唆する。交通、通信の発達がかつての経済圏を分断していた自然の障壁を打ち砕き、人々が国境を越えて交流することによって世界的に共通の文化が育まれていく時、排他的集団、その内部でのみしか共に生きることを学習していない集団としての民族の基礎は掘り崩される。

幻想の上に立つ近代民族国家

 近代に生まれた民族国家は、過去の「民族」の上に自然に形成された制度ではない。それは特定目的(資本主義と国民経済の形成)に激しく動員されたイデオロギーを有し、その激情の上に形成された幻想的秩序である。

 何よりも近代民族国家は、「民族」と正確に整合できない。もともと民族は決して画然と区別・固定化された集団でではなく、相対的断絶はあるものの、無限の多様性をはらみながら他と「相対的に」連続する存在だ。その結果、強引に枠組みを確定した民族国家は、常に内部に複数の民族をかかえ、あるいは一つの民族が複数の国家に分断され、国家的統一の影にマイノリティーへの抑圧をはらむ存在となった。つまり「民族国家の理想は決して完全に実現されたことはない。どのような史的事例においても、ある民族のすべての成員が一国家の領土内におさまったためしはない。逆に多くの国家は民族マイノリティーを抱えることになった」3)。例えば次の通りである。

 「同じドイツ語領域をとってみても、ドイツの南部の大半を占める高地ドイツ語地帯と、北の低地ドイツ語地帯とは大きな相違を示し、中間にある帯状の地域がはさまっていることがわかる。これはもう誰でもが知っていることであるが、こんどはその低地ドイツ語地帯だけをとってみても、そこにはまた無数の地域差があり、いろいろの特色をもつ方言の小島がちらばっていることがわかる。そしてドイツの西北部になると、そこで日常語られている方言や発音や用語例は、オンダで語られているものとほとんど見分けがつかないのである。同じような問題は、フランスの北東部とベルギーとの関係においてもみられる。だから乱暴な表現が許されるならば、例えばニーダーザクセンの農民たちにとっては、スイスやバイエルンの農民のことばよりも、オランダ人のことばの方がはるかに理解されやすいのである」4)。

 相対的断絶によって囲まれた共通の文化域はあくまで相対的なものである。孤島など明確な障壁に囲まれた居住地域でない限り、その断絶は無数の連続と併存しており、絶対的な区分には難しい。近代の民族意識は、こうした「相対的連続」を強引にある部分で一つの集団として区切り、区切った以上強力な同化政策によってある特定の民族理念型(それは多くの場合、多数民族や首都の存在する地方を中心とした文化の型である)に国民を一体化しようとする。教育とプロパガンダ、そして何よりも対外戦争が内的結束を固め、国民を事後的に形成していく。対イラク戦争が否応なくイラン国民をつくるように、日本国民も数々の戦争、とりわけ第二次世界大戦における国民総動員戦争の中で最終的に形成された(「一億火の玉だ」と叫べば、地域的な自立と反目の観念は後方に押しやられる)。

近代ナショナリズム

 歴史が繰り返されている。長い抑圧の「社会主義」体制から抜け出しつつあるソ連・東欧圏で「民族」の覚醒がはじまっている。かつて絶対主義の支配から抜け出てきたばかりの近代が、ほとばしるようなナショナリズムを現出させたのと同様に、ナショナリズムは今日、依然として圧政から人々を解放する情熱的イデオロギーの一つとして機能している。あらゆる偏見や独善を可能性として内部にはらみながらも、ナショナリズムは覚醒した民衆が最初に示す自己表現であり、その、時に非合理なまでの民族の情熱が、圧政への仮借ない抵抗として機能する。

 市民革命が生み出す近代は、民衆を歴史の中に登場させる。絶対主義的な君主、ローマ帝国の残滓を引きずる緩いヨーロッパ帝国(神聖ローマ帝国、オーストリア帝国など)、ローマ教皇を起点とした普遍的なキリスト教権力などに対抗して、民衆としての民族が登場する。民族は君主に対する人民であり、そして、ラテン語的・キリスト教的普遍世界に対する土着的な民衆文化の世界を意味していた。それはブルジョア革命を進める主体であり、ナショナリズムは土着的民衆を動員する革命イデオロギーであった。

 発見されたばかりの「民衆としての民族」は、決して今日のような排他的独善的集団としての民族ではなく、コスモポリタンな性格を強くもっていた。ハンス・コーンが言う。

 「政治的自由と人間の尊厳の思想が、国際主義者とナショナリストを一つにした。H・N・ブレイスフォードが指摘したように、ベンジャミン・フランクリンの警句「自由のあるところ、我が祖国」とトーマス・ペインのそれへの使命感に満ちた応酬「自由なきところこそ、わが祖国」は、一八世紀後期のコスモポリタン的愛国主義の精神を要約している。カントの『永久平和のために』の基底にあるのは同じこの精神であった。前途の希望に満ちた時代に、コスモポリタニズムあるいは国際主義と愛国主義ないし覚醒したナショナリズムは、自由と平和とを後ろ楯にして相互に交流しあっていた。」5)。

 近代史に最初に現われたナショナリズムは、中世的・絶対主義的権威に対抗して土着的な民衆を発見した革命思想だった。しかし、革命的なナショナリズが現実に動員した民衆は、土地に緊縛されたそれぞれに土着的な「民族」であった。中世の権力は、キリスト教権力にしても、国境を越えて婚姻関係を結んだ絶対君主権力にしても、それなりにコスモポリタンな性格をもっていたが、民衆はそうではなく、近代国家は民衆の国家でればあるほど民族の国家となる他はなく、互いに対抗する民族国家となる他はなかった。今日でも、覚醒した市民の運動がまず作り出すのが無益な仲間争いであるのと同様に、民族として覚醒する近代の民衆も、そのあらゆる過去の負の遺産を相続し、無益な憎悪に分断される集団として動き出す他なかった。

分権システムとしての民族国家

 世界経済は民族国家を求めた。民族国家は、資源の有効利用、とりわけ人的資源の有効利用を求める世界資本主義が生み出したものである。

 経済、すなわち諸資源を無駄なく効率的に利用して人間の生存を確保する活動は、分権的である時に最も有効である。その土地の生態系を熟知し、様々な資源、生産要素をその具体性に即して統合し一つの経済システムをつくりあげる作業は、その土地の人々の自主的・主体的な作業として行なわれる時最も有効となる。そしてそれを遂行できるのが、風土から生まれた人間集団としての民族であった。民族の中、その文化と生活の中に、その土地の自然と人間の間の物質代謝が血肉化されている。

 何よりも有効に動員されなければならないのは人的資源であった。分権的な経済が有効なのは、そこの人的資源が最も創造的・活性的に動員され、その土地にあった経済構造の中で生産が行われるからである。分権的体制は、人的資源を最も有効に動員できるからこそ、経済を最も効果的に組織する。地域の諸資源は効率的に利用され、生態系と人間社会に調和した経済活動が行われる。

 経済の分権性が侵される時、その反自然性・非経済性は、何よりもそこの人的資源の不満・民族的な抵抗という形で表現される。ある経済が外部の経済に支配され、外部経済による外部経済のための生産が強行されている時、そこでは諸資源、とりわけそこの蓄積された人的資源としての民族が浪費されている。したがって経済の法則は、この浪費された人的資源を復権させようとして民族を前面に台頭させる。

 近代の資本主義は、その分権的経済単位として民族国家規模の地域圏(国民経済)を用意した。それはイギリスなどヨーロッパ諸国程度の民族国家として出現し、他の世界に進出し、支配を拡大する中で、それに対抗する経済もまた国民経済=民族国家として出現させた。世界は、ヨーロッパ民族国家に対抗して、それに似た体制を生成した。世界は激しく対立し、その対立の中で、相似したシステムを世界的規模でつくりだした。今日、世界の経済単位は民族国家規模のレベルから、アメリカ合州国、ソ連など「大陸規模」の国家レベルに移行しつつあるようである。この中でヨーロッパ諸国のECまたはヨーロッパ合州国への統合、あるいは「東アジア経済圏」創出などの動きが見えている。

 資本主義は世界的な体制である。しかし、なおそれは民族国家と国民経済の生成を妨げない。それどころか激しく要求する。そこに経済的合理性がはたらいている。世界経済は、一つの頂点から全体が支配される「帝国」を求めてはいない6)。世界的に一体化されながら、なおかつ各地域が独自の主体的経済活動を起こす分権性を求める。「民族」の激しい台頭がその証左である。民族主義は経済の声である。

世界体制としての民族国家

 近代民族国家は、そのありとあらゆる分裂と相互対立にもかかわらず、ひとつの世界体制であった。それは、決して世界体制の反対物ではなく、むしろ、緊密に連関した世界システムの構成要素だった。世界がますます狭まり、諸国民が直接に世界秩序と世界市場で向き合うからこそ、分権的な民族国家も激しく覚醒させられた。世界が緊密になれば、それまで表面化することのなかった差異や矛盾も否応なく顕在化し、歴史の前面に現れる。ヨーロッパ諸国の民族主義を覚醒させたのはナポレオンによる強制的なヨーロッパの一体化であったし、資本主義列強は、同一の世界市場で、緊密な経済関係の中に存在し合ったからこそ、至るところで対立し、無数の帝国主義戦争が起こった。同様に、欧米列強や日本による植民地支配と一体的世界体制の強制が、二〇世紀にアジア・アフリカ・ラテンアメリカの民族自決と国家独立を促した。

世界市民

 世界的統合、国境を超えて等質に形成されつつある市民社会の存在である。市民社会は、自由で覚醒された民衆を作り出す。近代の商品交換と市場の経済は、諸個人の私的所有に基づく労働とその生産物の自由な交換、したがって自由な契約主体としての個人を前提にする。市場経済は世界のあらゆる地域に入り込み、あらゆるところでこの「覚醒された」個人を形成せざるを得ない。同一の原理に支えられた市民社会が国境を超えて形成される時、そこに生まれるのは、共通の価値観をもった均質な市民、すなわち世界市民である。

 なるほど民族国家は、表面的にはアナーキーな世界秩序をつくり、自国民をその民族性称揚で鼓舞してやまないが、なお人々の熱情はあらゆる国家において一つの方向 ―工業化、経済成長、近代化― に向けられていた。この力はマルクス・レーニン主義やイスラム原理主義よりも強く、所々でそうしたイデオロギーと激しく対立しながら、長い錯誤の期間を経て結局はそれを打ち倒す。あらゆる民族性の強調にもかかわらず、諸国は同様の情熱と同様の社会変革を経験し、同様のシステムを作り上げる。市民法(民法・商法など)は、細かいバリエーションはあるものの、基本的に世界的普遍的な法秩序となり、各国は共通する市場経済を形成する。今日各国間の交易が可能であり、多国籍企業が国境を越えて同一の活動(営利活動)が行えるのはそのためである。
 市場と市民社会が世界化する中で等質な市民が形成される。彼らは、「自由・平等」の価値観に裏付けられた市民意識をもち、民族と国家を超えた交流・連帯の基礎をつくる。例えば、梶田孝道は、彼ら市民の運動の中に世界的な結合の可能性をみて次のように指摘する。

 「第一に市民運動は、普遍的価値にもとづいてなされるもので、それゆえ容易に国境を超えて(トランスナショナルに)広がっていく。これは、市民運動が別の社会のなかに共鳴者を生み出すと同時に、運動の標的が国境を超えた外国の国家や人権抑圧状況にも向けられるという二重の意味でそうである。反原子力運動や環境保護運動は、容易に国境を超えてその影響力を他社会へと拡大する。・・・したがって、第二に、市民運動は、国民国家の帰属意識を部分的に弱体化させ、むしろ「世界市民」ないしは「地球市民」の意識を強化するものといえる。産業社会の運動である労働運動、およびそれと結びついた社会主義運動は、そのイデオロギー的言説は別として、・・・国家権力の奪取をとおして国民国家をある意味で強化する運動でもあった。」7)。

 近代は、無限に多様化し独自な自己を主張する民族をつくりだしたが、同時にこのような普遍的な市民をもつくりだした。民族としての彼らは互いに反発しながら、なお市民として等質な基盤に立っている。あるいは、市民としての等質な基盤に立つために対立が「噛み合い」、民族的反目が増幅されるとも言える。その「差異」が破壊的な「対立」に転化することもある。しかし、その不毛を幾度となくくぐり抜ける中で、彼らは共存と協力の方向を模索しはじめる。その時の彼らを基底から支えるのが、やはり、この市民の世界性である。


<出典・注>

1 山口圭介『ナショナリズムと現代』(北九州大学法政叢書六)、(財)九州大学出版会、一九八七年、八三頁。
2 Karl W. Deutsch, Nationalism and Communication, MIT Press, 1953.この項、山口圭介、前掲書から得るところが多かった。
3 "War, Theory of", Encyclopaedia Britannica, Macropaedia V.19, p.544.
4 増田四郎『ヨーロッパとは何か』岩波新書、一九六七年、一八四ー一八五頁。
5 ハンス・コーン「ナショナリズム」、ヒストリー・オヴ・アイディアズ・二八『国家への視座』一九八八年、平凡社、一二七ー一二八頁。
6 「帝国が政治的に中央集権化されていることは強みであり、同時に弱点でもあった。・・・その弱点というのは、こうした政治構造には官僚制が必要になるが、官僚制はあまりに多くの部分を呑み込んでしまう傾向があるという事実である。とくに抑圧や搾取によって叛乱が起こったりすると、軍事支出の増加が不可避になる。したがって、政治体としての帝国は、経済的支配の手段としてはむしろ原始的なものである。」(I・ウォーラステイン『近代世界システム』岩波現代選書、一九八一年、一九頁。
7 梶田孝道『テクノクラシーと社会運動』、東京大学出版会、一九八八年、一九八−一九九ページ。




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