（『朝日ジャーナル』1986年2月14日号）
六〇〇万人近い人口擁するサンフランシスコ湾岸都市域は、特異な街である。半島部つけ根付近には先端技術のメッカ、シリコンバレーがある。その一方で、カリフォルニア大学のあるバークレーは学生運動とヒッビー文化の発祥の地。現在でも、六〇年代からのカウンター・カルチャー運動の伝統をよく引き継いで、市内家賃凍結運動、中米難民かくまい運動など新手の市民運動を次々に生み出し、アメリカ社会の動きを先導している。このバークレーで「地域（コミュニティ）メモリー」と称する市民運動を見た。
「フリースピーチ運動（バークレーの大学闘争）の精神とシリコン・バレーの技術を結びつけた民衆的コミュニケーション・メディアづくり」と形容されるこの運動は、人の集まる公共の場に端末機を置き、コンビューター通信を使って人々の交流をみ出そうとしている。現在でも観光・生活情報を端末機に映し出すビデオテックス（サンフランシスコではテレガイド」、日本でいえば「キャプテン」にあたる）とは根本的に発想を異にする。つまり、こうしたビオテックスが一方向的にすぎないのに対して、地域メモリーは、市民の側がその場で自分のメッセージを自由に入れて交流しあえるメディアなのだ。
公共の端末機にこだわる理由
この運動がバークレーで生まれたのは一九七三年。パソコンも現れていないこんな「昔」に三つのコンピューター端末機を近隣都市域にとりつけ、市民のネットワークづくりの実験がはじめられた。一四カ月の実験期間中に、八千の入力メッセージがあり、故障などを除く稼働時間に対する使用率は七〇％にもなった。
一九七六年から、さらに新しいシステムの追求がはじまり、UNIX（一六叱ビット機用の新しいオペレーティング・システム）を使用したソフトウエアの完成によって八四年の五月から再び実際の公共端末機を使った実験が開始された。現在、地域メモリーは、ハークレー市内のテレグラフ・コープ（生協店舗）、ラ・ピーナ（中南米音楽酒場・レストラン）、ホール・アース・アクセス（サバイバル用品店）の三カ所に端末機を置く。いずれも人の出入りの多い庶民的な場所だ。粗末な端末機が店の角などに無造作に置かれ、買い物途中の人たちが気楽にさわれる雰囲気だ。「テレガイド」とちがってフル・キーボードが付き、その場で市民が自由にメッセージを入力できる。中古品の交換情報、「ロサンゼルスまで車で行くがガソリン代を折半する人はいないか」などの情報からはじまって、レーガンのスターウォーズ計画批判といった長文の意見を入力している人もいる。他方でたわいもない落書きも多い。それに対して「こんなくだらないことばかり書いていていいのか」と非難するメッセージがあるかと思えば、「落書きが許される自由なメディアこそ本当の市民的メディアになりうる」といった反論もある。一つのメッセージに、次々に反論やコメントが付け加えられるようになっていて、”電子伝言板上”での市民のコミュニケーションが延々と続くところが楽しい。
技術的に言えば、三つの端末機は地域メモリー事務所にあるミニコンピューターにつながれていて、すべての情報はこの中に蓄積される。各端末機からこのホストコンピューター上の電子掲示板を呼び出し、書き込んでいることになる。地域メモリーの事務所は、海に近いバークレーのエ場地帯にある。家賃が安いのであろう、倉庫のようなただ広いだけの大部屋だ。がらくたが所狭しと置かれ、奥のついたての裏にやはりがらくたのようにホストコンピューターが鎮座している。
筆者が訪問した時、「コンピューターの力を民衆の手に」をかかげてこの地域メモリーを創設したリー・フェルゼンスタインが出かけるところだった。七〇年代中期にホーム・ブルー・コンピューター・クラブの座長をつとめ、創成期当時の”反体制的”マイコン産業に大きな影響を与え、自らもオズボーン1（ハンドヘルド・コンピューターの元祖）など多くのマイコン機器を設計している神話的存在の人だ。現在でも地域メモリーに財政的援助を続けていると聞いていたが、ラ・ピーナの端末機が故障したので出がけるとかで、まさか修理箱をかかえて日常的な補修作業にまで奔走しているとは知らなかった。
事務局長のカール・ラリングトン、有給職員の力レン・ポールセルから話を聞いた。
三つの端末機は、八四年に設置されて以来、一カ月にそれぞれ約六百人の使用があり、伝言板データベースに入るメッセージ総数は一力月間に千件を下らないという。将来的には一六～二〇の端末機を市内の公共的な場所にとりつける計画で、同システムを他の街の市民団体に売ってネットワークを広げていく計画もある。現在端末機の使用は無料だが、今後はコイン入れ口をつけて二五セント程度の料金を取る予定だ。一六の端末機でそれぞれ一日五一人以上の使用があれば地域メモリー・システムは経済的に自立できるという。ちなみにシステムの初期導入経費が五万三六〇〇ドル、月々の維持費（人件費を含む）が四一四五ドルである。
地域メモリー・システムの導入によって地域生活にどんな変化がでてきたかとの質問に、彼らは、三つの端末機ではまだそんな大それた変化はない、現在はあくまで試験期間であり、市内に一六の端末機が置かれるころになれば「地域の一体感（センス・オブ・コミュニティー）」形成など確実なインパクトが出てくるだろう、という。
住民管理や軍事利用など負の側面が多いコンピューターを市民運動が使うことはどうか、という議論になった。彼らは決して現在のコンピューター文明の賛同者ではない。むしろ商業ベースで進むコンピューター開発にはっきりした批判をつきつけるためにこそ、市民的なオルターナティブを示そうとしている。
「テクノロジー自体が善か悪かなどという議論は単純すぎるし不毛だ。人間の行動は、ドライバーを持った時と力ナヅチを持った時で違った方向へ誘導されるというように、技術の形態が問題となる。私たちは、何よりも市民が情報の主体者となり、自ら管理する公共端末機によるメディアをつくろうとしている。これは決して産業界がつくろうとしないコンピューター技術だ」
ラリングトンはいった。
パソコンの低廉化にともない、一般市民でもコンピューターが容易に買えるようになってきた。この状況の中でなおかつ公共の端末機にこだわるのはなぜか、の問いには次のように答えた。
「確かに安くなった。数百ドルで買えるものもある。が、なおそれは二五セントで使える公共端末機とは根本的に別の物だ。公共端末機は、パソコンを持たない大多数の市民にコンピューターへのアクセスを保証する。また。ハソコン通信にしても電話にしても、人々の原子化（アトマイゼーション）を促進し、家の中の孤独な人間の間で使われる。これに対して人の集まる公共の場の端末機は、人々の間の『生身のつきあい』（フィジカル・コンタクト）を助長し、補完するために使われる」
すでに近隣諸都市のいくつかの市民団体が地域メモリー・システムに興味を持ち、移植の方向で動いている。市民的メディアの性格を失わないように、移植契約には次の原則が貫かれる。
・特定集団ではなく、一般公衆に開かれたネットワークとする。
・入力メッセージはいっさいの校正・検閲なしに即データ化される。
・営利のために運営してはならない。料金は実際の運営コストにのみあてる。端末機設置場所の提供者は、スペース賃貸料を取ってはならない。
・地域メモリー内の情報を他のデータベースに流用・販売してはならない。
・システムを地域のニーズに近づけるため、運営は公開ミーティングを通してすすめられ、議事録は公開される。被害を受けたとの書面による苦情のあったメッセージ、及び期限を過ぎたメッセージのみが消去される。
・地域メモリー・プロジェクトは、以上を守らない団体に対して契約を破棄できる。契約を破棄された団体は、地域メモリー・プロジェクト理事会に訴えを起こすことができる。
バークレーには少なくとも二つの市民バンドFM局（KPFAとKALX）があり、地域ニュース、中東・アフリカ音楽、ニカラグア情勢といった番組を流している。地域のCATV局は市議会の討議を流し続ける。地域メモリーは、単にこうした市民的メディアづくり運動のひとつの延長である。ミニコミ以外そういう試みがほとんどなかった日本で、地域メモリーのような運動を理解するのはむずかしいだろうな、というのが彼らの事務所を出る時思ったことであった。
米国市民メディアの五つの型
米国におけるコンピューター利用による市民的メディアづくりの運動は、主に次の五つに区分けされる。
(1)小規模電子掲示板（BBS) ―主に市内的
(2)公共端末機によるネットワーク ―主に市内的
(3）地方的（リージョナル）ネットワーク
(4）全国的ネットワーク
(5）団体間ネットワーク
これらは基本的には同じ技術を基礎にしている。ホストコンピューターがあり、そこにパソコンや各種端末機を通じてアクセスし、電子伝言板データベースに書き込んだり読み出したりする。BBSの場合ホストは通常のパソコンであり、地方的、全国的とネットワークが広がるにつれてホストコンピューターも大型化する。端末機は通常各個人のパソコンが使用されるが、（2）では地域メモリーで見るように公共端末機が使われる。
まず（l）のBBSについてであるが、これは一応まともなパソコンを持っている人なら無料のソフト（市民レベルでつくられ流通されているパブリック・ドメイン・ソフトウェア）を走らせ、パソコンを電話回線につなげるだけですぐ始められる。職業や趣味を同じくする人たちのネットワーク、あるいは障害者、同性愛者、宗教信奉家、市民運動グループのネットワ―クなど、多彩なBBSが全米で五千以上形成されていると言われる。通常アメリカの市内電話料金は何時間かけても無料（基本料金に含まれる）。このことが、市内BBSネットワークを活性化させている。
例えばサンフランシスコのBBSの中には、平和活動家がつくるピースネット、左翼的グループの情報交換の場となっているニューズベースなどがある。ピースネットをのぞくと「永続的な平和は小さな地域グループの大きな連帯によって可能となる。コンピューター通信はこうしたネットワークにユニークに適合する」と前書きがあり、続いて反核平和運動関係の行事予定、新しいグループの紹介、レーガンの軍事予算案リポートなどの情報が次々に出てくる。つい最近では、市内バスに平和に関する詩を広告として載せようという案がネットワーク上で議論されていた。
一方、ニューズベースの方は、ニ力ラグア情勢、中東・アフリカ情勢といった国際連帯関係の情報を流している。どこかの新聞社を思わせるしっかりした報道記事が多い。事実、いろんな政治グループの機関紙記事も載せられていて、その宣伝の場ともなっている。
(2）の公共端末機によるネットワークは米国においてもユニークで、現在のところバークレーの地域メモリー以外にない。
(3）の地方的ネットワークは、(4)の全国的ネットワークの代替（オルターナティブ）として生まれてきているところに特徴がある。通常数十の市を含む広域都市圏を対象とする。この代表には、八五年四月よりサンフランシスコ湾都市域で稼働しているザ・ウェル(THE WELL）がある。これは、カウンター・カルチャーの象徴とも言える『全地球カタログ』や季刊『コーエボリューション』誌（現在『ホール・アース・レヴュー』誌）を出してきたホール・アース・グループがつくったネットワークである。
日本との交流も安い費用で可
(4）の全国的ネットワークは、コンピュサーブ（加入者一五万人）、ソース（同七万人）などに代表される商業ベースの大規模情報システムである。しかし、あまり知られていないが、市民レベルもしくは非営利団体を中心とした「第三セクター」レベルでの全国ネットワークづくりも盛んだ。例えば全米四〇〇の非営利市民団体で構成する「通信生協ネットワーク」(TCN、本部ニューョーク）は、電子メール、データベース（ニュース等）、電子会議サービスを含め、商業ベースのものに劣らない本格的なコンピューター・ネットワークを形成している。
商業ベースの情報ネットワーク、もしくはその土台となっている大規模VAN網を利用して、その中で独自のネットワークを形成する市民グループもある。例えば『ホール・アース・レヴュー』誌のアート・クライナーはコンピュサーブの中で「ホール・アース・ソフトウエア・フォーラム」という独自のネットワークを主催し、市民の立場からのコンピューター情報の交換を活発に行っている。また「連合原住民コミュニケーション」というアメリカインディアンのネットワークは、ダイアルコムという通信VAN上に形成されている。彼らはこの巨大な通信網をフルに活用しながら、世界各地の原住民運動の情報交換を行う。また別の大規模VAN・タイムネット上では、環境運動家のネットワークであるエコネットが稼働している。
全国的なVAN網を使えば当然その使用料を払わなければならなくなるが、市民団体には大幅ディスカウントが行われることが多い。加えて長距離電話料金が不要になる、自分の所で本格的なホスト・コンピューターを導入する必要がない等のメリットがある。またこうした大規模VANはKDDのVENUS-P（国際VANの一種）とつながっており、日本からアクセスする場合、費用が国際電話の三分の一程度ですむ。日本のグループがアメリカの市民団体と交流する場合、このようなネットワークを通すことが最も有望だろう。
(5）の団体間ネットワークは、四、五団体ごとの一応閉じられたネットワークである。地域的なものもあれば、全米的なものもある。例えば、全米各地のインドシナ難民救援センターが教育・職業訓練機関案内、求職・求人情報などをオンラインでシェアし、活動に役立てる等というケースがある。これにはアップル社の「地域事業助成プログラム」が大きな役割を果たしており、福祉団体を中心として八〇〇団体、一五〇ネットワークへの機器供与・技術援助が行われている。
日本語が書けなくなる留学生
地方的ネットワークの代表として、ホール・アースの運営するザ・ウェルを紹介しよう。彼らの事務所は、美しいヨットハーバーの街・サウサリートにある。粗末なキャビンふうの建物の中に、『ホール・アース・レヴュー』誌のスタッフを中心に約一〇人が働いている。奥の物置のような部屋にVAXのスーパーミニコン（ディスク容量八〇〇メガバイト）が置いてあり、その隣室でシステム・オペレーターのマシュー・マックルーから話を聞いた。
ザ・ウェルは八五年四月の開局以来、半年ですでに千人以上の会員をもち、平和、エコロジー、リサイクリング、政治、法律、医学、映画、音楽、写真、コンピューター、その他二〇以上の電子会議のセクションを内部にもつ。マックルーによれば、会員の半分がかつてのカウンター・カルチャー世代だという
―カウンター・カルチャーやエコロジー運動はコンピューターとは縁遠いように思うが。
「そんなことはない。私たちが『全地球カタログ』を出したのは、副題にもあるように、”道具（ツール）へのアクセス”を人々に提供するためだった。そしてコンピューターはひとつの有効な道具だ。私たちはすでに『全地球ソフトウエア・カタログ』を出してきており、その中でコンピューター・ネットワークづくりの話も出て来た」
ザ・ウェル内では、コンピューター・ネットワークならではのユニークな情報交換が行われている。例えば署名運動を行う際、署名用紙をネットワークの中にインプットしておき、それを各地の活動家がプリントアウトしてあちこちの掲示板に張る、という使用法が試みられた。地元夕刊紙『サンフランシスコ・エグザミナー』の電子会議では、記事に関するコメント・反論が多く寄せられ、それに対して記者が答えるという形で、新聞上だけではなかなかとりにくい双方向性のコミュニケーションが成立している。また、平和関係の電子会議では、「アメリカ横断の平和行進をやることになったので、各地で交流できるグループやイベントを知らせてほしい」というメッセージが最近入力された。行進途上で、各地の団体とオンラインで交信しあいながら、逐一交流日程をつくっていくという作業に、コンピューター通信はまさにうってつけだ。
かつての『全地球力タログ』は、普通の本箱には入らない大型本であった。それが今度は電子のネットワークの中に入ろうとしている。ザ・ウェルを通じてオンライン「全地球力タログ」にアクセスし、オーダーするというカウンター・カルチャー版テレショッピングまで考えられている。
ザ・ウェルは八五年一一月より地域電話会社のパケット交換網に接続され、今後、サンフランシスコ湾都市圏なら、距離に関係なく低料金（一時間一ドル五〇セント程度）の接続が可能になる。UNINETという全米規模のVANに接続する計画もあり、そうなるとザ・ウェルは全国的なネットワークになる。現在すでに、ボストン、コロラドスプリング、アンアーパー（ミシガン州）でザ・ウェルと同様のシステムが稼働している。
なぜアメリカではコンピューター利用の市民メディア運動がこのように活発になったのだろうか。
まず第一に、アメリ力文化の中でパソコンがきわめて実用になる、ということ。コンピューターのキーボードはタイプライターの延長にすぎないし、漢字のない英語ワープロの威力は日本語ワープロの比ではない。速度は問題外として、タイプミスを発見し、正しいスペリングを教え、同義語まで見つけてくれる。これではもはやパソコンがなければ文も書けないくらいの状態になる。滞米四、五年になる日本人留学生が、パソコンで英語を書いていると、もう日本語なんてめんどうくさくて書けなくなってしまう、とこぼしていたのが印象的だ。市民団体としてもこんな便利なものを使わないという”賛沢”はもうできないというのが本音だ。ニュースレターの発送作業に、「二、三日かかっていたのが二、三時間でできるようになってしまった」という感嘆の言葉をあちこちで聞く。コンピューターと言えば、ニューメディアとかINS（高度情報通信システム）とかうわずった派手なものが吹聴されるが、こうした基礎的な仕事がまず確実にできるということが先決だろう。それあってこそ初めて。ハソコン通信も市民的メディアもあるのだ。
民衆がつくったマイコン文化
第二に、すでに触れたように米国には、ミニコミ（印刷メディア）以外にも、市民バンドのラジオ、ビデオ、CATV等、広い分野で市民的メディア運動の伝統があり、コンピューター通信もその文脈の中に存在しているということ。
第三に、日本においてはマイコンが当初から大手家電メーカーによって供給され、企業がME革命でフィーバーし、電電公社－NTTがINSのバラ色の未来を描くという構図しかなかったが、米国においてはマイコン産業そのものが、ガレージでの民衆的技術からはじまったという経緯がある。熱狂的なマニアや反体制的カウンター・カルチャー世代のエネルギーもマイコン文化を大きく形成してきた。これが、運動の側のコンピユーター利用に対する態度を微妙に変えている。
そして最後に、アメリ力（だけではないが）の運動が根強く持っているオルターナティブ（代替）づくりの志向がある。運動の情熱はある「悪」に対して限りなく激しい反対と拒否にむかうのではなく、具体的に「そうでないもの」、代替物をつくる方向にむかう。むろんこの代替物は、地域メモリーのいう通り「現体制のもとでは決して完全に実現されることはない」が、私たちは彼らの試みから、今のものとは違うコンビューター文化が存在することを知らされる。草の根運動はコンピューターに消極的である必要はない。むしろ積極的に使って新しい市民の連帯をつくり出すシステムを開発していくべきである。そのとき、現在のコンピューター文化は変質し、市民のものになるに違いない。