岡 部一明・主要著作
著書：
『アジア奥の細道』（アマゾン電子出版、２０１７年）
『東アジア帝国システムを探る−中華、征服王朝、周辺民族』（ア
マゾン電子出版、２０１６年）
『車社会を自転車でinロサンゼルス』（ア
マゾン電子出版、２０１５年）
『南スーダン、ケニア、１９８１年』(ア
マゾン電子出版、２０１５年）
『市民団体としての自治体』（御茶の水書房、
２００９年）
『サンフランシスコ発：社会変革ＮＰＯ』（御茶の水書房、
２０００年、生協総研賞受
賞）
『インターネット市民革命』（御茶の水書房、
１９９６年）
『社会が育てる市民運動―アメリカのＮＰＯ制度』（社
会新報ブックレット、１９９３年）
『日系アメリカ人：強制収容 から戦後補償へ』（岩
波ブックレット、１９９１年）
『多民族社会の到来』（御茶の水書房、
１９９０年）
『パソコン市民ネットワー ク』（技
術と人間、１９８６年）
共著：
・森靖雄・半田市政研究会編・著『地方自治と議員の役割』一粒書房、2011年3月（「市民団体的な自治体−アメリカの自治体と住民自治」執筆、pp.45-53）
・程士国、後藤基編『Analysis of Economic Trends:
China, Japan, and ASEAN （経済走勢分析）』中国経済出版社、2008年1月（「ＮＰＯ：カリフォルニア・モデルと東アジア」執筆、pp.203-221）
・淡路剛久，川本隆史，植田和弘，長谷川公一編『持続可能な発展（リーディングス環境第５巻）』、有斐閣、2006年9月（「21情報化時代の環境市民運動」執筆、pp.254-261、再録）
・東邦学園大学編『新版・地球社会に生きる地域を創る』（唯学書房、2005年、
「第２章８、ワールドワイド・コミュニティービジネス」「コラム：放浪記・東チモール」
執筆）
・東邦学園大学地域ビジネス研究所編『近代産業勃興期の中部経済（地域ビジネス研究叢書２）』（唯学書房、2004年、
「日本近代化における地域ビジネスの役割」執筆）
・東邦学園大学編『地球社会に生きる地域を創る』（唯学書房、2003年、「第２章１、世界的にコミュニティービジネス」執筆）
・東邦学園大学地域ビジネス研究所編『地域ビジネス学を創る-地域の未来はまち
おこしから』（唯学書房、2003年、「第３章、地域と非営利ビジネス」執筆）
・津田正夫、平塚千尋編『パブリック・アクセスを学ぶ人のために』（世界思想社、２００２年、「第１章市民が流すテレビ番組」執筆）
・目加田説子編『ハンドブック・市民の道具箱』（岩波書店、２００２年、「インターネット募金」執筆）
・東邦学園大学編『地域ビジネスが世界を変える』
（アジ−ル・プロダクション、２００１年、「第６章２ア
メリカＮＰＯとコミュニ ティービジネス」執筆）
・山岸秀雄編『アメリカのＮＰＯ』（第一書林、２０００年、「第VIＮＰＯ 活動とインターネット」執筆）
・伊藤滋編『市民社会とまちづくり』（ぎょうせい、２０００年、「第１０章１節「タテ割りまちづくり」から「市民まちづくり」へ」執筆）
・内海成治、入江幸男、水野義之編『ボランティア学を学ぶ人のために』（世界思想社、１９９９年、「IV２
アメリカのボランティア活動」執筆）
・柏木宏監修『災害ボランティアとＮＰＯ―アメリカ最前線』（マスコミ情報センター発行、朝日新聞社発売、１９９５年、「サンフランシ
スコ地震の教訓」 執筆）
・内海愛子、越田稜、田中宏、飛田雄一監修『ハンドブック戦後補償』（梨の木舎、1992年、
「アメリカ、カナダの日系人に対する戦後補償」執筆）
・日本太平洋資料ネットワーク、反差別国際運動編『みんながマイノリティ』（現代企画室、１９９２年、「第２章公民権運動から複合文化主義へ」「第３章言語をめぐるたたかい」「第７章インディアン（先住アメリカ人）」「第１０章中南米系（ラティーノ）」執筆）
・石朋次編『多民族社会アメリカ』（明石書店、１９９１年、「第５章アメリカの移民政策」執筆）
・Japan Pacific Resource Network,
Shattering the Myth: Minority Issues & Movements in Japan
(JPRN, 1990, "Foreign Workers")
・東海大学出版会『ニューメディア・カタログ’８８マルチメディア時代を読む』（東海大学出版会、１９８７年、「パソコン市民ネットワークの可能性」執筆）
論文他：
「考えてみよう！！多文化共生」『広報あしや』2013年5月1日
「民主化進むミャンマーを行く (1)-(2)」『地球号の危機』2013年3月―4月
「ミャンマー民主化と経済支援」『中部経済新聞』2012年11月13日
「ミャンマー民主化の課題と展望：少数民族問題、経済開発」『東
邦学誌』第4１巻第2号、2012年12月、pp.13-46
「メコン圏発展の可能性」『東
邦学誌』第41巻第1号、2012年6月、pp.1-28
「東アジアのグローバル都市：シンガポールと香港」『東
邦学誌』第40巻第1号、2011年6月、pp.1-17
「アメリカの自治体のつくり方─市民団体的な自治体」『まちと暮らし研究』No.8、2010年3月、pp.24-29
「ポートランド・モデル：市民参加と自治」『東邦学誌』第37巻第1号、2008年6月
「ポートランドにみる新しい市民社会モデル」『NPOジャーナル』Vol.17,2007年5月
「香港における自治と市民社会」『東邦学誌』第35巻第１号、2006年６
月
「東アジアの地方自治・試論」『東邦学誌』第34巻第2号、2005年12月
「米国カリフォルニア州における自治体形成と地方財政」『東邦学誌』第34巻第１号、2005年6月
「ニュージーランドの自治体制度-効率化と住民自治と」『東邦学誌』第33巻第1号、2004年6月
「アメリカにおける都市計画と市民参加」『東邦学誌』第32巻第2号、2003年12月
「サンフランシスコの芸術文化ＮＰＯ」『Arts Policy
& Management』 No.18,2003
"Entrepreneurial
Origin
of the Greater Nagoya Industrial Region -The Role of Tradition
and Indigenous Industry"（『東邦学誌』第32巻
第1号、2003年6月）
「ヨーロッパの自治体制度」『東邦学誌』第31巻第2号、2002年12月
「アメリカにおける非営利ビジネスの展開」『東邦学誌』第31巻第1号、2002年6月
「アメリカ：NPOとしての自治体」（（財）地球産業文化研究所「NPO／NGOと政府・企業のコラボレーショ
ン」研究委員会報告書、2002年5月）
「アメリカの社会変革NPO」『生活協同組合研究』、2002年4月
「アメリカの自治体制度」『東邦学誌』第30巻第1号、2001年6月
「草の根ＩＴ革命―コンピューター・センターを核にした地域づくり」『Graphication』、2001年4月
「田舎でがんばる米国の電話生協」『ASAHIパソコン』、2000年2月15日
「アメリカ：公共図書館の商業データベース提供」『現代の図書館』第37巻2号、1999年6月
「社会変革ベンチャーキャピタリスト―タイズ財団（サンフランシスコ）」（『社会運動』、1999年７月）
"It
All Started from Kobe,"Nonprofit Japan, June
1999, http://nonpfrofitjapan.info/
"Overview
of the Nonprofit Sector in Japan,"NonprofitJapan,
February1999, http://nonpfrofitjapan.info/
「市民社会の助成機関としての政府」（『社会運動』第225号、1998年12月）
"Medline Access and Magazine Article Index Database," NonprofitJapan,
November 1998, http://nonpfrofitjapan.info/
「シリコンバレー型の草の根運動のパワー」『情報学を学ぶ』アエラムック42号、1998年10月
「アメリカＮＰＯ法の調べ方」『地球号の危機』第218号、1998年8月
「インターネット時代の市民アクセス」『都市問題』第89巻第3号、1998年3月
「医学データベース・メドラインの公開（米国）」（図書館雑誌『ず・ぼん』第5号、1998年）
「インターネットで差別とたたかう―表現の自由を求める米マイノリティー」『部落解放』431号、1998年１月
「バーチャル政府とバーチャ ル企業」(季刊『経済と社会』第11号、1997年
秋)
「情報公開法以前の情報公開制度―米ＧＰＯとデポジトリー図書館の現状」『地球号の危機』第207号、1997年9月
「日本は民主主義か」（月
刊『晨』、1997年6月）
「電子共同体」『世界臨時増刊：世界を読むキーワード』岩波書店、1997年4月
「情報化時代に市民アクセスを保証する図書館―カリフォルニア大学図書館、サンフランシスコ市立中央図書館」『情報の科学と技術』第47巻第3号、1997年3月
「インターネットと市民社会―アメリカにおける新しいネットワーキング」『国学院経済学』第45巻第1号、1997年3月
「有機農業・産直とインターネットは本質的に同じものだ」『現代農業』、1997年
２月増刊
「アメリカ大企業社会を変えた４３００万のＳＯＨＯ人」『エコノミスト』、1997年1月21日
「電力市場自由化とは何か―規制緩和進むカリフォルニアで」（『社会新報』４回連載、1996年7月）
「ＮＰＯの起源としての都市」『平和経済』第409号、1996年4月
「実現へ動き出すアメリカの電話無料化」『エコノミスト』、1996年3月26日
「電子メールでビジネスをはじめるアメリカの起業家たち」『NetworkEnglish』、1995年12月
「市場からの革命―命令の島としての企業を超えて」『社会運動』第188号、1995年１１月
「アメリカ：市民によるＮＰＯ型の街づくり」『建築とまちづくり』、1995年8月
「市場社会に生まれたＮＰＯ型開発運動―全
米２０００のＣＤＣ（地域開発組合）」『社会運動』第181号、1995年４月
「インターネット時代の市民運動」『月刊公明』1995年2月
「地球を駆け巡るインターネット」『ＡＳＡＨＩパソコン増刊：ComputingU.S.A.』、1994年4月
「市民運動支援ビジネス」『世界』、1994年1月
「電力会社に省エネを実現させたコンピュータ・モデル」『社会運動』第165号、1993年12月
「アメリカ市民運動の現在」『月刊自治研』第34巻第12号、1992年12月
「アメリカではなぜ市民運動が根づくのか―もうひとつの公共＝ＮＰＯ制度とは」『技術と人間』第２１巻第８号、1992年8月
「たたかいとられる「移民の国」」『世界』第548号、1990年12月
「外国人労働者への視点」(季刊『汎』第１１号、1988年
冬）
「パソコン市民ネットワークの可能性」『科学サロン別冊：ニューメディア・カタログ’８８』、
１987年6月）
「コンピュータで代替通貨をつくる―LETSシステム」、
岡部一明『パソコン市民ネットワーク』（技術と人間、1986年）
「パソコン通信と市民運動」（『技術と人間』連載、1986年4月―7月）
「アメリカのパソコン通信」（生協、1986年）
「バークレーにみる米市民の新ネットワークづくり」『朝日ジャーナル』、1986年2月14日
「コンピュータ・ネットワークづくり―米国のエコロジー運動」『社会運動』71号、1986年2月
「多民族社会への流れ」（季刊『三千里』、1985年夏）
「アメリカの非営利団体制度」『技術と経済』、1985年4月
「コンピュータを活用する市民運動」『共済時代』、1985年2月
「小企業と創造性の時代（上）（下）」『技術と経済』、1984年11月-12月
「アメリカにおける地域自立の運動」（『』）
「ネットワーキング」から 「バイオリージョナリスム」『地
球号の危機』、1983年5月―84年11月
「日系アメリカより」（『おーＪＡＰＡＮ』連載、1981年―83年3月）
「北米に移り住む日本人」『思想の科学』、1981年1月
号